現在の日本ではたくさんの人が不妊に悩んでおり、産婦人科に通院して不妊治療に取り組んでいます。不妊の原因は女性だという偏見がいまだなお根強く残っているのが現実でありあまり男性が協力的でない家庭が数多く存在します。ですが、女性のみならず現代の社会では女性同様男性の実は不妊だったという話は実はとても多い話なのです。不妊治療は人工授精にステップアップするまでは保険診療ですが人工授精や体外受精、顕微鏡受精などそれに付随する検査などは自己負担の場合が多々ありとても経済面的に負担になってきます。どの家庭でも一番のネックが全額自己負担額のプレッシャーだと思います。
人工授精の段階だと一万円から三万円くらいの間で治療が可能ですが、体外受精にステップアップした瞬間金額が一桁上がってしまいます。
女性の採卵にとてもお金がかかり、今回妊娠できなかったときのことを考えて一回に卵子をたくさん作っておき一度にたくさん採卵してしまいます。
たくさん取れた卵子は冷凍保存しておくことで次回の体外受精や顕微鏡受精の時に採卵せず移植することが出来ます。
採卵せず移植出来た場合は採卵からした時に比べて20万くらい安く抑えることが出来ます。
一回の支払いでは家計が苦しく払えない人のためにカード払いや不妊治療に特化したローンを組むことも可能です。
保険診療に人工授精、体外受精や顕微鏡受精なども盛り込むという法案も一時期出たことがありますがまだまだ、時間がかかりそうなのが現実問題です。金融庁が新しく不妊治療に新保険を本格的に販売することを検討し始めました。
晩婚化や高齢出産の増加に伴う需要増に対応する形になりました。不妊に悩む夫婦の負担軽減や出生率向上につながる可能性がとても高くとても期待されています。
自己負担の大変さや、治療でのストレスに耐えかねて、精神的にきつく治療を途中であきらめた人治療に踏み切れなかった人は実は本当にたくさんいます。
現在の日本を客観的に見ると晩婚化や初産の高齢化を考えると産んでからの対策を十二分にすることよりまずはじめに、出生率をまず上げることに重点を置くことを考えなければならないのかもしれません。
この治療において一番の問題は、患者本人に治療に立ち向かう意思や覚悟が備わっていても経済的に無理が生じるからなのです。
保険適応になれば一番の問題が解決しもっとたくさんの人が治療に前向きに向き合うことが出来る日本になります。